年齢を重ねると、あらゆる病気やケガのリスクが高くなります。現在、自立して健康に暮らしている人でも、長生きをするほど医療費や介護サービスにかかる費用が膨らみ、身体介助や通院の付き添いなどで家族の負担が増える可能性は高くなるでしょう。

将来のことを懸念する高齢者やご家族のなかには、
「老人ホームでどれほどの医療行為を受けられるのか」
「医療依存度が高い場合に入れる介護施設やその選び方はあるのか」
といった疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。

今回はそういった方々に向けて、定期的な医療が必要となった高齢者の介護施設への入居可否や施設の選び方、整備されている医療体制について解説します。

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【監修者】
木村 眞樹子医師

医学部を卒業後、循環器内科、内科、睡眠科として臨床に従事している。妊娠、出産を経て、また産業医としても働くなかで予防医学への関心が高まった。医療機関で患者の病気と向き合うだけでなく、医療に関わる前の人たちに情報を伝えることの重要性を感じ、webメディアで発信も行っている。

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医療との連携が不可欠になってきた有料老人ホーム

特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）は、医師と看護師の常駐（※特養は非常勤でも可）が義務付けられており、有事の際は即時対応できる体制を整えています。

入居者100人に対する配置義務
	特別養護老人ホーム	介護老人保健施設
医師	1人（※常駐は義務ではない）	1人
看護師	3人（夜勤0人）	10人（夜勤1人）

とはいえ、両施設ともにあくまで介護施設で、医療機関ではありません。老健は医療体制が充実している一方で、日常生活への復帰を目的としているためにリハビリが中心となります。また3か月ごとの判定で「復帰可能」と判断されると退所しなくてはなりません。

特養には、医師や看護師の常駐が義務付けられておらず、入居者の医療依存度が高くなると施設から退所を迫られる場合もあります。

要因としては、介護保険と医療保険の棲み分けが曖昧になることや、長期入居による医療費や社会保障費の増加があげられます。現在、介護療養型医療施設（※廃止予定）を介護医療院に転換しているのも同様の理由です。

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一方、介護付き有料老人ホームの場合は、協力医療機関と提携することが施設運営基準として定められています。診療所を併設している施設などもあり、医療依存度が高い高齢者でも安心して入居できるでしょう。

定期的な問診や緊急時の駆けつけ対応などに力を入れている施設も多くあります。有料老人ホームには医師の配置義務はありませんが、看護師の配置は義務となっています。医療的ケアのニーズの高まりから、医師や看護師の配置を充実させている施設も見受けられます。また住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅でも同様に、協力医療機関を併設・隣接するものや医療法人が経営母体のものが増えてきています。

とはいえ、老人ホームは介護施設で医療機関ではないため、医師や看護師による医療行為は制限されています。

老人ホームで医師・看護師が可能な医療行為について

では、老人ホームで認められている医療行為にはどのようなものがあるのでしょうか？
医師の指示を受けた看護師には、以下の医療行為が認められています。

糖尿病患者の処置で行われるインシュリン注射を除き、多くが高齢者のケアに必要な処置です。施設の設備などによって上記のすべての医療が提供可能とは限りません。どのような医療サービスを受けられるかは事業所によって異なるため、事前にパンフレットや説明会などで確認しておくと良いでしょう。

規制緩和で介護士に認められる医療行為が増えてきた

特養や有料老人ホームでは、24時間体制での医師や看護師の配置は義務化されていません。そのため、夜間は処置の内容によって介護士が代行する場合もあります。しかし、介護士に認められている医療行為は看護師より制限されており、以下の9つです。

もともと「医療行為」とは、医師免許を持った者、または医師免許者から指示を受けた看護師などが行う治療や処置を指します。生命に関わることもあるため、知識をもち合わせない無資格者の医療行為は法律で禁じられています。

しかし、上記の処置は成人ならば自分自身で、小さい子どもならば保護者が代行して施せるレベルの行為であり、専門性が高いものではないために対応可能とされています。

かつては介護士による医療行為は禁止とされていました。高齢化の進行と比例して医療行為のニーズが高まり、介護施設に介護士と同等数の医師や看護師を配置することが現実的に難しく、規制緩和によって介護士に認められる医療行為は徐々に増えてきたのです。

これまで看護師が行っていた「痰の吸引」と「経管栄養（胃ろう）」も、研修を受講したうえで一定の条件下で認められるようになりました。現在は、国家資格である介護福祉士の資格所得カリキュラムにも実技として含まれています。

一方、介護士の負担増を懸念する事業者も多く、積極的に入居者に対して医療行為を施しているわけではありません。研修を受けた介護士だからといって、医療従事者のようにこれらの処置を得意としているわけではないのです。そのため、処置の難しさがネックとなり、入居を断られるケースもあるようです。

医療機関併設の有料老人ホームのメリットと注意点

近年、医療機関の敷地内や近隣といった場所に位置し、医療依存度が高い高齢者でも入居できる有料老人ホームが目立つようになりました。

医療機関に併設・近接する有料老人ホームに入居するメリットは、移動距離が短いため、緊急時の即時対応や交通費の抑制が可能になります。週に複数回通院して人工透析を受ける必要のある高齢者のようなケースだと、より大きな恩恵が受けられるでしょう。同一の法人によって運営されている場合は、医療と介護の連携がスムーズだという点でも安心感があります。

介護付き有料老人ホームの場合は基本的に協力医療機関があり、対応については施設によって様々です。また住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の場合は、医療依存度が高くなると入居条件に合わなくなり、提携先の介護付き有料老人ホームへの転居や退去も検討することになるでしょう。

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終わりに

介護と医療は両輪で考えなければならない問題です。老人ホームへの入居を考えた場合、同じ拠点で医療と介護両方のサービスを受けられるメリットは非常に大きいと言えます。高齢者の健康状態や既往歴、必要な医療処置などを整理し、ケアマネジャーやかかりつけ医などと相談しながら、安心して納得のいく施設選びをしましょう。

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