介護のお役立ちコラム

住まいから始めるケア。「介護リフォーム」で継続できる介護を|介護のコラム

住まいから始めるケア。「介護リフォーム」で継続できる介護を|介護のコラム

更新日:2017.03.22

住み慣れた家で人生の最期を迎える。高齢者の多くが望むことでもあり、ともに暮らす家族にとっても理想的な看取りであることでしょう。 しかし、体の自由が効かなくなった高齢者が最期まで自宅で暮らすには、住居を安全かつ体への負担が少ない構造に作り直さなければならないケースも。 今回は、高齢者そして介護にあたる家族にとって、住みやすい住環境を実現させる介護リフォームについて、改修のポイントやかかる費用などについてご説明したいと思います。

家の中に潜む危険とリフォーム箇所について

さっそく、介護リフォームで注意すべき箇所をそれぞれ見ていきましょう。家の大きさや選ぶ部材、追加オプションなどによって大きく差が出てくるため、費用はあくまで目安です。

手すりの取り付け(廊下・階段)

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介護リフォームにおいて、多くの家庭で取り入れている改修が、廊下や階段の手すりの取り付けです。 手すり1本あるだけで転倒防止のリスクを大幅に減らすことが可能です。とくに階段は転落の危険もあることから、2階建て以上の家では必須ともいえる改修ポイント。1階に部屋があって階段移動の必要がないという場合でも、安全上、とくにトイレと浴室への動線には率先して取り付けたいところです。
平均費用:50,000~100,000円

段差の解消

足の不自由な高齢者にとっては、少しの段差でも転倒の危険につながります。とくに和室の多い日本家屋では、敷居のわずかな段差でつまずいてしまう人もめずらしくありません。段差のある箇所にスロープを設け傾斜を付けるのも、転倒防止の一助になります。
平均費用:(室内)20,000円~

和式トイレから洋式トイレへの変更

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和式トイレを使用する際の、長時間かがんだままの姿勢が両足に与える負担は非常に大きなものです。自宅が和式トイレの場合は、トイレが最優先のリフォームポイントとなることでしょう。 また、どうしても費用を工面できない、ほかに優先させたい改修箇所がある場合、和式便器の上からかぶせるポータブルタイプの洋式便座を福祉用具として購入することも可能です。
平均費用:200,000円~

床材の変更

家の床材を滑りにくいフローリングや、緩衝性の高いクッションフロアに張り替えるリフォームです。また、和室(畳)では車椅子を押しにくい、医療器具や介助機具を置いた際に畳が大きく傷ついてしまうといった問題もあります。
平均費用:(6畳間)100,000円~

開き戸から引き戸への変更

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開き戸は開閉の際に体のバランスを崩すことや、扉の向こう側の人の存在に気づかず、勢いよく開けたときに相手を押し倒してしまう危険性があります。また扉の特性上、通路の幅を狭めてしまうため、わずかな扉の厚みでも車椅子の通行ができなくなるケースも。この場合も、畳からフローリングに張り替えるのがおすすめです。 引き戸ならばこのリスクを回避できるのです。引き戸ならばこのリスクを回避できるでしょう。
平均費用:100,000円~

介護保険で最大20万円まで介護リフォームに適用できる

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大規模な住宅改修であれば、その費用も少額では済みませんが、介護保険の適用で、最大20万円(自己負担1割)まで介護リフォーム費用が助成されます。 ただし、介護保険の適用が認められた高齢者ひとりにつき、1回までの適用となっている点には注意してください(20万円を超えない工事については、分割して複数回おこなうことも可能)。 限られた予算をうまく活用するためにも、自宅の構造や状態、そしてその家に住む高齢者の状態に合わせ、綿密に計画を立ててリフォームに踏み切るようにしましょう。 同時に、市区町村独自の助成をおこなっている自治体もあります。助成金の額やリフォームの適用範囲はそれぞれ異なるため、住まいのある役所の窓口や住民向けのガイドブックなどで確認するようにしましょう。 現在介護保険の適用範囲として認められていない「浴室暖房の取り付け」や、ドアノブ、水栓(蛇口)、部屋の照明のスイッチ。これらの直接手で触れる箇所を、より視認性が高く、筋力の衰えた高齢者でも使いやすいタイプのものに取り換える工事を割安にできる場合もあるようです。

バリアフリー設計で実績のある業者を選ぼう

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介護リフォームをするためには、まずはケアマネジャーと相談して、優先的にリフォームする箇所を選別してもらいます。家族だけで決定を急いでしまうと、あまり重要でない箇所に費用を割きすぎて、のちのち、改修が必要な箇所をすべて自己負担でおこなわなければならないケースも想定されます。 リフォームを依頼する施工業者も、バリアフリー設計の実績が多く、これまで介護リフォームを多く手がけてきた業者にお願いするのがよいでしょう。高齢者や障がい者の住環境を整える、「福祉住環境コーディネーター」という資格を持った事業者も多く見られるようになりました。自社のホームページで施工実績や施工例を写真付きで紹介しているところもたくさんあるので、業者を選ぶ際の目安にしましょう。

リフォームをうまく活用し、家族共々長く住める住まいづくりを

現在、多くのハウスメーカーが、段差の少ない設計や、すべりにくい素材の使用、車椅子が十分に通れる幅の動線の確保など、バリアフリーを謳った新築住宅を売り出しています。しかし新築となれば、高齢者だけで暮らす世帯にはかなり大きな経済負担となるばかりか、国土の狭い日本では、古い住宅の建て替えが不可能なケースもあります。 高齢者そして家族が、安全で快適に暮らしていくためには、今回ご紹介したリフォームをうまく活用しながら、住み慣れた場所を経済的かつ上手にアレンジしていく工夫が求められています。

 

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