知っているようで知らない、
老人ホームの基礎知識。
【要チェック】老人ホームの医療体制と緊急時の対応とは
【要チェック】老人ホームの医療体制と緊急時の対応とは
老人ホームで働く介護スタッフは、医師の指導により、ある程度の医療行為を行うことが可能です。しかし、専門的な医療行為になるとサービスに限界があり、その場合は提携先の病院で治療を受けることになります。この記事では老人ホームで受けることのできる医療体制や緊急時の対応について解説します。これから老人ホームを選んでいくときの重要な着眼点になると思いますのでぜひともチェックしてみてください。
目次
医療行為が行われる老人ホームの種類
老人ホームで働く介護スタッフ・看護職員は、医師の指導の下、ある程度の医療行為を行うことが認められています。しかし、専門性を要する医療行為の場合は、介護スタッフ・看護職員では対応することが出来ません。
そのような背景から老人ホームの中には、入居希望者の病状により受け入れを拒否するところもあります。入居希望者に専門的な医療サービスが必要だと予測される場合は、そのホームがどの程度の医療サービスを提供するのかをしっかりと把握しておく必要があります。一般的に、医療法人による老人ホームであれば、対応してくれる医療サービスが比較的充実しております。
特別職員配置基準
厚生労働省では、特別職員配置基準というものを設け、医師や看護師の配置義務、医療行為の可否を定めています。入居前に受けられる医療行為の程度は確認しておきましょう。
施設名 | 医師の配置義務 | 看護師の配置義務 | 医療行為 |
---|---|---|---|
有料老人ホーム | なし | あり | 施設による |
グループホーム | なし | なし(任意) | 充実していない |
老人保健施設 | あり | あり | 充実している |
特別養護老人ホーム | あり(非常勤可) | あり | 施設による |
老人ホームで受けられる医療
老人ホームで受けられる医療サービスは、医師の指導の下、看護師によって行われる医療行為(医療的ケア)に留まり、介護や看護が中心となります。以下に介護スタッフと看護職員がそれぞれ行える医療行為についてまとめましたので見ていきましょう。
介護スタッフが行える医療行為
介護スタッフが行う医療行為は専門性を要しない簡単なものに限られます。介護スタッフが行える医療行為は以下のようなものになります。
- ・体温測定
- ・自動血圧計に血圧測定(水銀血圧計による血圧測定はできない)
- ・軽傷の治療(絆創膏を貼るなど)
- ・軟膏の塗布(褥瘡の処置は不可)
- ・湿布の貼付(麻薬は不可)
- ・点眼薬の点眼
- ・一包化された内包薬の内服介助
- ・座薬の挿入
- ・鼻腔粘膜への薬剤噴射の介助
看護職員が行える医療行為
看護職員は介護付き有料老人ホームに必ずと言ってよいほど配置されております。彼らが行える医療行為は専門性を要しない一部(医療的ケア)に限られます。医療的ケアを具体的に挙げると以下のようなものになります。またすべての行為がホームのみで行われるものではなく、在宅で行われるものもあります。
- ・インシュリン注射・褥瘡の処置
- ・痰の吸引
- ・中心静脈栄養や胃ろうなどの経管栄養
- ・在宅酸素や人工呼吸器の管理
老人ホームの医療機関との連携
老人ホームだけでは、行うことが出来る医療行為には限界があります。そこで居住者が高度な医療行為を要する場合、提携先の医療機関で医療サービスを受けることになります。介護付き有料老人ホームでは協力医療機関との提携が施設運営基準に定められています。
協力医療機関が対応するのは医療・治療サービスのほか、看護職員を介した健康管理上のアドバイスや定期健診、健康相談など多岐にわたります。また救急対応をしてくれる医療機関であれば緊急時にも安心です。また、必要時に優先的に入院出来る病院や医師が往診に来てくれる医療機関もありますので、老人ホーム選びには協力医療機関にもしっかりと着目しましょう。
提携医療機関で受けられる医療行為
提携医療機関で受けられる医療行為は、専門性を要するものや緊急時の対応などです。提携医療機関が行っている医療行為は主に内科、整形外科、脳神経外科などが中心になりますが、それ以外にも様々な多岐にわたる医療サービスを受けることが出来ます。
入院が必要となった場合の老人ホームの医療体制
老人ホーム入居中に入院が必要となった場合、提携先の病院を利用することが出来ます。その場合、日用品の支給などホームから様々な生活支援を受けることが出来ます。退院後もそのままホームに戻ることは可能ですが、入院中もホームの一部利用費の支払いを求められることがほとんどです。入院期間が長期にわたる場合は、一定期間の契約の解除を行うことが出来ます。また、必要としている医療行為がホームで対応できない場合は、住み替えが必要になります。
老人ホームでの看取り体制
居住者の中には延命治療装置を放棄し、個人の意思で最期を迎える(尊厳死)ことを希望される方もいるでしょう。尊厳死を希望する場合は、老人ホームでの看取り体制を確認する必要があります。
尊厳死の看取り体制が整った施設は、本人や家族が事前に看護職員、介護スタッフ、ホーム長などのスタッフ達と充分に話し合いが行われます。臨終を迎える場所、延命治療の是非、急変時の病院への搬送などの看取りの事前確認書や、危篤状態でもそのままホームで最期を迎えることなどへの同意書が交わされます。
加えて、看取り体制を敷く老人ホームには24時間対応出来るスタッフ体制や死亡確認が出来る医師がいる必要性もあります。このように、看取りには様々な準備と条件をクリアしなくてはならず、まだ施設数が充実していないのが実情です。
老人ホームで受けられる医療サービスを正しく理解し適切なホーム選びをしましょう
老人ホームと一口に言っても、運営方法やスタッフの勤務体制、提携している医療機関などで、受けられるサービスは様々です。言わずもがな、医療と介護は切っても切れない関係であり、高齢者の不調は早期対策がなによりも重要です。快適な生活には欠かせないポイントでもある医療を軸に老人ホームを探すのも良いでしょう。
加えてご紹介した通り、望む最期によっても対応出来る施設は異なります。今回取り上げた着眼点を参考に、最もニーズに適した老人ホームを選び、適切な介護・医療サービスを受けましょう。