介護のお役立ちコラム

「親の介護が大変になってきたけど、まだ65歳になっていない。老人ホームに入居できるのだろうか」。介護の負担が増えてきて施設入居を検討している方の中には、年齢制限を気にされている方も多いのではないでしょうか。
実は、老人ホームの種類によって入居できる年齢は異なります。また、特定の条件を満たせば60歳未満でも入居できるケースがあります。
この記事では、各種老人ホームに入居するにあたっての年齢条件や、入居に適したタイミング、施設選びのポイントを詳しく解説していきます。ご家族の施設探しにお役立てください。
老人ホームは原則60~65歳から入居できる
近年は、要介護状態ではない元気な高齢者が、将来に備えて早めに入居するケースも増えています。特に、夫婦での入居や、一人暮らしに不安を感じる方の入居が目立ちます。年齢条件を満たしていれば、要介護認定を受けていなくても入居できる施設は多く存在します。
60歳以上から入居できる老人ホーム
施設種別 | 特徴 | 入居要件 | 提供サービス | 介護保険サービス |
サービス付き 高齢者向け住宅 |
安否確認や 生活相談サービスが付いた賃貸住宅 |
60歳以上、 または要支援・要介護認定を受けている |
安否確認、生活相談、 食事(オプション) |
外部サービスを利用可能 |
シニア向け 分譲マンション |
高齢者の生活に配慮した 設計の分譲マンション |
60歳以上 (物件により異なる) |
緊急通報システム、 管理人による見守り |
なし (外部サービスを利用可能) |
軽費老人ホーム | 低所得者向けの福祉施設 | 60歳以上で 自立した生活が可能な方 |
食事、相談援助、 入浴サービス |
なし (外部サービスを利用可能) |
60歳から入居できる主な施設には、サービス付き高齢者向け住宅(通称、サ高住)、シニア向け分譲マンション、軽費老人ホームがあります。これらの施設は比較的元気な方向けで、自立した生活を送りながら必要に応じてサービスを利用できる点が特徴です。
サービス付き高齢者向け住宅は、安否確認や生活相談などの基本サービスが付いた賃貸住宅です。必要に応じて外部の介護サービスを利用できるため、将来の介護に備えた住まいとしても人気があります。
シニア向け分譲マンションは、バリアフリー設計で緊急通報システムなどが整備された分譲マンションです。資産として所有できる点が特徴で、比較的裕福な層に選ばれています。
軽費老人ホームは、低所得者向けの施設で、食事の提供や日常生活上の支援を受けられます。入居時の費用負担が少なく、年金受給者でも入居しやすい点が特徴です。
65歳以上から入居できる老人ホーム
施設種別 | 特徴 | 入居要件 | 提供サービス | 介護保険サービス |
介護付き有料老人 ホーム |
介護スタッフが 24時間常駐 |
65歳以上の 要支援者および要介護者 |
食事、入浴、 介護、健康管理 |
施設サービス計画に基づく 介護サービス |
住宅型有料老人 ホーム |
生活支援サービスがある 居住施設 |
65歳以上 (自立および要介護者) |
食事、生活支援、 見守り |
外部サービスを利用可能 |
グループホーム | 認知症の方向けの 少人数制施設 |
65歳以上で 認知症の要介護者 |
食事、入浴、 介護、生活支援 |
認知症対応型 共同生活介護 |
特別養護老人 ホーム |
介護度の高い方向けの 福祉施設 |
原則65歳以上の 要介護3以上 |
食事、入浴、 介護、医療管理 |
施設サービス |
介護老人保健施設 | リハビリに重点を置いた 施設 |
65歳以上の 要介護者 |
食事、リハビリ、 介護、医療ケア |
施設サービス |
介護医療院 | 長期療養のための 医療施設 |
65歳以上の 要介護者 |
食事、医療、 介護、リハビリ |
施設サービス |
65歳以上を対象とする施設には、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、グループホーム、特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)、介護医療院があります。これらは介護が必要な方向けの施設が中心となります。
介護付き有料老人ホームは、施設内で介護サービスを受けられる特定施設で、24時間体制の介護職員が常駐しています。住宅型有料老人ホームでは生活支援を受けられますが、介護は外部サービスを利用する形態です。
グループホームは認知症の方が共同生活を送る施設で、家庭的な環境での介護が特徴です。特別養護老人ホームは原則要介護3以上の方が対象で、比較的費用が抑えられる反面、待機者が多いのが現状です。
介護老人保健施設や介護医療院は、医療的ケアと介護を同時に受けられ、リハビリテーションが充実しているのが特徴です。
60歳未満でも入居できるケースもある
老人ホームは原則60歳以上からの入居ですが、40歳以上65歳未満の方でも、特定疾病により介護が必要になった場合は入居できるケースがあります。これは介護保険制度における「第2号被保険者」として認定される場合です。
以下の16の特定疾病に該当する場合、40歳から介護保険サービスを利用でき、施設入居の対象となります。
- ・末期がん
- ・関節リウマチ
- ・認知症
- ・脳血管疾患(脳出血や脳梗塞など)
- ・骨折を伴う骨粗しょう症 など
参考:厚生労働省「特定疾病の選定基準の考え方」
関連コラム:特別養護老人ホームとは? 入居条件や費用、メリット・デメリットを徹底解説!「特定疾病の患者は40歳から入居できる」
これらの疾病により要介護状態となった場合、加齢による一般的な老化や疾病とは区別され、40歳から介護保険サービスを利用することができます。ただし、単に疾病があるだけでなく、その疾病により介護が必要な状態となっていることが条件となります。
老人ホーム入居者の平均年齢
全国の
ただし、最近では「終の棲家」として早めの入居を選択する方も増えてきています。70代前半の元気なうちから入居する例も珍しくありません。
また、夫婦での入居も増加傾向にあり、配偶者の介護負担を軽減するため、比較的早い段階で入居を決める方も増えています。
さらに、老人ホームでの生活に対する意識も変化してきています。かつては「最後の手段」というネガティブなイメージが強かった老人ホームですが、近年は「アクティブシニアのための住まい」という位置づけに変わりつつあります。
現在では、趣味のサークル活動や文化教室が充実した施設も増え、新しい交友関係を築ける場としても注目されています。

老人ホームに入るタイミングはいつが良いか
老人ホームへの入居は、本人や家族の状況を考慮しながら、適切なタイミングを見極めることが重要です。老人ホームに入るベストタイミングは以下の通りです。
- ・在宅介護に限界が来たとき
- ・継続的なケアが必要になったとき
- ・家族に迷惑をかけたくないと感じたとき
それぞれ、具体的な判断基準を見ていきましょう。
在宅介護に限界が来たとき
家族による在宅介護に限界を感じ始めたら、それは施設入居を検討すべき重要なサインです。特に、介護者の心身の疲労が蓄積している場合や、仕事や育児との両立が困難になってきた場合は要注意です。
また、専門的な医療的ケアが必要になった場合や、認知症の症状が進行して24時間の見守りが必要になった場合なども、施設入居の検討が必要なタイミングです。ただし、この段階で施設探しを始めると、緊急性から十分な検討ができず、必ずしも最適な施設を選べない可能性があります。そのため、できるだけ早い段階から情報収集を始めることをおすすめします。
継続的なケアが必要になったとき
要介護認定を受け、継続的な介護が必要になった時点で、施設入居を検討し始めるのが理想的です。この段階であれば、まだ時間的余裕があるため、本人の希望や条件に合った施設を慎重に選ぶことができます。
介護は専門的な知識とスキルが必要な仕事です。素人である家族が介護を担うことで、適切なケアを提供できない可能性があり、それが本人の状態悪化につながるリスクもあります。また、介護する側も休む時間が取れず、心身ともに疲弊してしまう可能性が高くなります。
そのため、継続的なケアが必要になった時点で、専門職による適切なケアを受けられる施設入居を検討することで、本人と家族双方のQOL(Quality Of Life:生活の質)を保つことができます。
【QOLに関連する記事はこちら】
QOLの維持のために必要な「居宅療養管理指導」について|介護のコラム
家族に迷惑をかけたくないと感じたとき
高齢者本人が「家族に迷惑をかけたくない」と考えるようになったとき、それも施設入居を検討するきっかけとなります。介護は長期にわたる支援が必要となるため、家族関係が良好なうちに入居を決断することで、その後の関係性も良好に保てる可能性が高くなります。
特に、同居家族に小さな子どもがいたり、介護者自身が仕事を持っていたりする場合、介護の負担は家族全体に波及していきます。そうした状況で本人が施設入居を希望する場合は、その意思を尊重することで、結果的に家族全員にとってよい選択となることが多いでしょう。
老人ホームに入居する前に確認しておきたいこと
施設を選ぶ際には、いくつかの重要なポイントを確認する必要があります。
- ・住みたい地域かどうか
- ・身体状況に合ったサービスがあるかどうか
- ・ストレスなく過ごせそうな環境かどうか
これらを慎重に検討することで、入居後の不満やトラブルを防ぐことができます。
住みたい地域かどうか
入居者本人が快適に過ごせる環境かどうかは、施設選びの重要なポイントです。気候や周辺環境、医療機関へのアクセス、家族の面会のしやすさなど、立地条件は生活の質に大きく影響します。
また、長年住み慣れた地域から離れることで、精神的なストレスを感じる方も少なくありません。可能であれば、本人の希望する地域で施設を探すことをおすすめします。慣れ親しんだ土地で過ごすことで、新しい環境への適応もスムーズになることが期待できます。
身体状況に合ったサービスがあるかどうか
入居者の身体状況や要介護度に応じた適切なサービスを受けられるかどうかは、特に重要な確認ポイントです。現在は自立していても、将来的に介護が必要になった場合のサービス体制も考慮に入れる必要があります。
例えば、要介護度が低い段階では、生活支援サービスが中心の住宅型有料老人ホームでも問題ありません。しかし、特定疾病にかかっているなど、将来的に医療的ケアが必要になる可能性が高い場合は、医療体制が整った施設を選ぶ方が安心です。
また、認知症ケアの専門性や、リハビリテーション体制なども、個々の状況に応じて確認すべきポイントです。施設見学の際は、具体的なサービス内容や、スタッフの配置状況なども詳しく確認しましょう。
ストレスなく過ごせそうな環境かどうか
施設の雰囲気や職員の対応、他の入居者との関係性など、日常生活の快適さに関わる要素は入念にチェックする必要があります。特に、職員の接遇態度や言葉遣い、入居者への対応の仕方は、生活の質に直結する重要な要素です。
可能であれば体験入居を利用し、実際の生活を体験してみることをおすすめします。食事の内容や味付け、入浴設備の使い勝手、趣味活動やレクリエーションの内容なども、実際に体験することで具体的な評価ができます。また、他の入居者との交流の様子や、施設全体の雰囲気も体感することができます。
【要介護度別】おすすめの老人ホーム
要介護度によって適した施設は異なります。ここでは、要介護度別に推奨される施設をご紹介します。
自立している、または要介護2までの場合におすすめの老人ホーム
比較的自立度が高い方には、以下の2種類がおすすめです。
施設名 | 特徴 |
住宅型 有料老人ホーム |
・日常生活は自立している方に適している ・食事の提供や生活支援サービスが基本プラン ・必要に応じて外部の介護サービスを利用可能 ・自分のペースで生活しながら、見守りや支援を受けられる ・介護が必要になっても、外部サービスを利用しながら継続入居が可能 |
サービス付き 高齢者向け住宅 |
・安否確認と生活相談サービスが必須のため、安心感がある ・一般的な賃貸住宅に近い居住環境 ・介護が必要になった場合は外部サービスを利用可能 ・費用が比較的抑えられている施設が多い ・自立した生活を送りたい方に最適 |
自立している方や、比較的軽度の要介護状態の方には、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅がおすすめです。これらの施設は、自立した生活を基本としながら、必要に応じて介護サービスを利用できる柔軟な環境が特徴です。
住宅型有料老人ホームは、食事や生活支援サービスが提供される一方で、外部の介護サービスを利用することで、個々の状態に応じたケアを受けることができます。サービス付き高齢者向け住宅は、より自由度が高く、マンション型の居住環境で安否確認や生活相談などの基本サービスが提供されます。
要介護度3以上の場合におすすめの老人ホーム
要介護度が高い方には、介護付き有料老人ホームがおすすめです。
- ・介護スタッフが24時間常駐している
- ・施設内で介護サービスを包括的に提供している
- ・医療機関との連携が充実している施設が多い
- ・重度化しても継続的なケアが受けられる
- ・食事、入浴、排せつなど、日常生活全般のサポートが充実している
介護職員が24時間体制で常駐し、入居者は食事、入浴、排せつなど、日常生活全般のサポートを受けられます。医療機関との連携体制も整っており、安心して生活を送ることができます。
介護付き有料老人ホームは、施設内のスタッフによる一貫した介護サービスを受けられ、サービスの質が安定しているのも特徴です。また、介護保険の特定施設入居者生活介護の指定を受けているため、介護保険を利用してサービスを受けられます。
特定疾病がある場合におすすめの老人ホーム
特定疾病がある方には、医療的ケアと介護サービスを一体的に受けられる施設がおすすめです。
施設名 | 特徴 |
特別養護老人ホーム (特養) |
・原則要介護3以上の方が対象 ・医療的ケアと介護サービスを同時に受けられる ・公的施設であり、比較的低料金で利用できる ・24時間体制で介護サービスを受けられる ・終身での利用ができる |
介護老人保健施設 (老健) |
・要介護1〜5の認定を受けている方が対象 ・リハビリテーションが充実している ・医師が常駐し、医療的ケアを受けられる ・在宅復帰を目指した支援が受けられる ・集中的なリハビリが必要な方に適している ・比較的短期での利用が想定されている |
介護医療院 | ・要介護1〜5の認定を受けている方が対象 ・長期的な医療と介護のニーズに対応している ・医療的ケアが特に充実している ・24時間の医療管理体制が整っている ・慢性期の医療的ケアが必要な方に最適である ・終末期ケアまで対応できる |
特定疾病がある方の場合は、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護医療院がおすすめです。これらの施設は、医療的ケアと介護サービスを同時に受けられる体制が整っています。
特別養護老人ホームは24時間体制の介護に加えて、医療機関との連携が充実しており、長期的な療養生活に適しています。老健はリハビリテーションが充実しており、在宅復帰を目指す方に適しています。介護医療院は医療的ケアがより必要な方を対象としており、医師や看護師が24時間体制で常駐しています。
介護施設は、入居者の状態や必要なケアの内容によって選択することが重要です。また、施設によって提供されるサービスの内容や質が異なる場合もあるため、実際の見学や体験入居を通じて、詳細を確認することをおすすめします。
費用面や待機状況も施設によって大きく異なりますので、複数の選択肢を比較検討することが望ましいでしょう。特に人気の施設は待機期間が長くなる傾向にあるため、余裕を持って検討を始めることが重要です。
老人ホームを選ぶ際の注意点
老人ホームを選ぶ際の注意点は、以下の2つです。
- ・ギリギリになってから探し始めない
- ・要介護度が上がると退去になる可能性がある
それぞれ解説していきます。
ギリギリになってから老人ホーム探しを始めない
緊急性の高い状況になってから施設探しを始めると、十分な検討ができず、希望と異なる施設を選ばざるを得なくなる可能性があります。特に人気の施設は待機者も多いため、早めの情報収集と検討開始が重要です。
施設の種類や特徴、費用、立地などを じっくりと比較検討するためにも、できるだけ余裕を持って施設探しを始めることをおすすめします。また、複数の施設を見学することで、より良い選択ができます。
要介護度が上がると退去になる可能性がある
施設によっては、入居者の要介護度が上がった際に、継続的なケアが困難として退去を求められる場合があります。特に、医療体制が十分でない施設では、医療的ケアが必要になった場合に対応できないことがあります。
入居時に、要介護度の上昇に伴う退去条件について確認し、将来的な状態変化も想定した上で施設を選択することが重要です。また、退去となった場合の転居先についても、あらかじめ検討しておくことをおすすめします。
まとめ
老人ホームへの入居は原則60~65歳からですが、特定疾病がある場合は40歳から入居できるケースもあります。施設選びでは、現在の身体状況だけでなく、将来的な変化も見据えて検討することが重要です。
入居のタイミングは、在宅介護の限界や継続的なケアの必要性、本人・家族の意向などを総合的に判断して決めましょう。早めの情報収集と計画的な施設選びが、より良い老後の生活につながります。施設選びに迷った際は、ケアマネージャーや介護の専門家に相談することもおすすめします。
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